2002年東京急行電鉄㈱（現東急㈱）入社。 採用・研修業務、人事制度運用・企画業務、不動産運営業務、子会社での劇場運営業務などを経て、 2018年より再び人事部門に　異動となり現職。主に管理職以外の一般社員の個別人事を担当。

"Darryl has more than 20 years of experience in Business Consulting, Human Resources and Leading Organizational Change. He is currently the Managing Director for The RBL Group, Asia. Darryl is a dynamic communicator, a strategic thinker, and a change agent who is able to distill complex situations into executable action plans to align the organization to common goals. His specialty areas are in Leadership, Strategic HR and Organizational Transformation. Prior to joining The RBL Group, he held leadership roles in PriceWaterhouseCoopers (PwC), Agilent Technologies, PA Consulting Group, Nestronics Singapore, Association of Chartered Certified Accountants (ACCA) and Pan Pacific Hotels & Resorts. Darryl holds a Masters of Business Administration from the Rutgers University, a Master of Science from South Bank University in London, a Bachelors of Social Science (Psychology) from the University of New South Wales in Australia, and a Graduate Diploma in International Management from the Helsinki School of Economics in Finland. He is also a certified user of the Mentor Leadership Battery, Leadership Code 360 Assessment, HR Competency Assessment, Myers-Briggs Type Indicators, DISC Target Training International, Extended DISC, and the PA Preference Inventory."

1984年富士通入社、1994年からリーバイ・ストラウスジャパン、日本ゼネラルモーターズ、日興シティグループ証券などで人事を担当。2011年ジブラルタ生命保険執行役員、2019年より日本板硝子執行役グループファンクション部門人事部統括部長。2021年１月より、日本人材マネジメント協会会長に就任。 東京大学法学部卒業、ミシガン大学経営大学院修了（ＭＢA） 中央大学大学院総合政策研究科博士後期課程修了（博士）

米系コンサルティングファームにて各種戦略・人事系プロジェクトに従事後、日系アパレル人事、欧州系製造業人事を経て、2013年に日産自動車に入社。本社人事での人事制度改定や団体交渉、北米日産赴任、仏ルノー社とのアライアンス企業出向等を経て、現在は日本人事部にて採用・人財開発・評価・報酬・福利厚生・給与等を担当。

東京大学大学院人文社会系研究科（社会学）、 東京大学大学院学際情報学府博士課程中退。博士（学際情報学）。 株式会社日本総合研究所、東京大学大学院情報学環、産業能率大学情報マネジメント学部を経て現職。 個人の主体的なキャリア形成のあり方とそれを支える学習、組織について研究を行っている。

名古屋大学経済学部経営学科卒業。　東京大学大学院経済学研究科企業・市場専攻修士課程修了。東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。東京大学大学院より「博士（経済学）」を取得。 南山大学経営学部専任講師、准教授を経て、現職。MIT、スローンスクールにて客員研究員（2002～2003） 主要著書 『組織学習と組織内地図』 白桃書房2001年 『コア・テキスト 人的資源管理』（単著）新世社　2008年 『組織変革のレバレッジ』（編著）白桃書房　2017年 『コア・テキスト　組織学習』（単著）新世社　2019年 『ベーシックプラス　経営組織』（編著）中央経済社　2019年 『変わろうとする組織　変わりゆく働く女性たち』（編著）晃洋書房　2020年 受賞歴 論文「組織学習と組織内地図の形成」（『組織科学』第32巻第1号，1998）に対して、1999年組織学会学会賞（論文部門）受賞 論文「ケア責任を負った女性の就業継続・育成のための組織変革マネジメント」 全日本能率連盟主催第69回全国能率大会（2017）で、経済産業政策局長賞受賞

2010年4月 P&Gジャパン株式会社入社。入社時より、新卒採用、育成、ビジネスパートナー等、人事業務を担当。 2016年10月 株式会社資生堂に入社、2019年1月より現職。パフォーマンスマネジメント、タレントマネジメント、ダイバーシティ＆インクルージョン等、PEOPLE FIRSTを実現すべく、一貫して人材および組織開発に携わる。

1991年新卒で弊社入社。総務にて文書管理システムの導入・全社規程管理を担当。 その後、1994年人事へ異動し、新卒採用と経験者採用を担当。 2001年から社員のキャリア自律推進、障碍者雇用、健康保険組合出向、 ビジネス担当人事、人事業務を経て、現在はダイバーシティ推進及び新卒/経験者採用に従事。

1992年、大日本印刷株式会社に入社。包装事業部営業部門に配属。得意先のパッケージデザイン企画～販促提案まで外勤営業として食品・菓子・即席めん・化粧品・医薬品メーカーなどを担当。2002年に第1子出産、育児休業後フル勤務で復帰、2007年に第2子出産復帰後は時短勤務を経験。2012年に営業管理職課長に昇任、2015年に営業管理職部長に昇任。2019年4月に本社ダイバーシティ推進室室長に就任。多様なキャリア支援、働き方の変革、マネジメントの意識改革を基本方針とし、新しい価値の創出に向けたＤ＆Ｉを推進。

学　歴　 　平成 4・3 早稲田大学政治経済学部卒業 略 歴 平成 4・4 日本電信電話株式会社入社 　　19・12 エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社 ヒューマンリソース部 担当課長 　　22・7 同 法人事業本部第二法人営業本部東北支店長 24・7 同 ヒューマンリソース部 担当部長 26・1 海外留学（London Business School,Sloan） 　　 27・2 同 第五営業本部第三営業部門 担当部長 27・7 同 第五営業本部第三営業部門長 29・7 同 ヒューマンリソース部長（現職） 令和 3・6 同 執行役員（現職）

1982 年住友電気工業株式会社入社、東京人事・総務部に勤務。その後米国在住を経て、帰国後外資系ベンチャー企業。1996～2011 年 GE にて、組織開発、採用、HR ビジネスパートナーおよび企業買 収・統合業務等を担当し、HR リーダー職を複数ビジネスで経験。2011 年～2016 年 8 月日本マイクロソフト株式会社 執行役人事部長、2016 年 9 月ノキアにて日本・東アジア地区 HR リーダーを経て、2018 年 4 月に日本電気株式会社入社、カルチャー変革本部長就任。2019年より人材組織開発部長を兼務し2021年より現在に至る。

2008 年に株式会社ポーラへ入社。 九州・首都圏エリアなどを中心に営業を経験後、事業本部にて全国各エリアの組織開発、マネジメント 開発を手掛ける。 その後、2018 年にオルビス株式会社へ出向し HR 領域のキャリアをスタート。 リブランディングを始動させる第二創業期のオルビスで組織開発に従事。オープンマインドで未来志向な 組織風土形成、年功序列を脱却した制度設計、採用リブランディングによる採用力強化をはじめ、 経営のパートナーとしての戦略人事を志向し様々な改革を推進している。

1989年4月　味の素株式会社　入社 1989年5月　中央研究所応用研究所 2001年7月　医薬研究所　開発研究所　主任研究員 2003年7月　人事部　企画グループ　専任課長 2006年8月　ベルギー味の素オムニケム社出向　技術・マーケティング部長 2010年7月　アミノサイエンス事業開発部　企画グループ　専任部長 2015年4月　製薬カスタムサービス部　セールス・マーケティンググループ長 2017年7月　理事　東海事業所長 2021年7月　執行理事　人事部長　（現在に至る）

2001年日本アイ・ビー・エム株式会社入社。 労務管理、給与制度設計、ダイバーシティ＆インクルージョンなど一貫して人事業務に携わる。米国本社赴任ののち、 2010年からはHRビジネスパートナーを担当。リーダーに寄り添い、ビジネスに貢献する人事を目指す。 2020年5月よりアドビ株式会社にて現職。シニアHRビジネスパートナーとして、日本の経営陣をサポートしている。

1993年4月　花王株式会社入社。 入社時に工場の人事勤労担当として配属されて以降、以降一貫して人事業務に従事。 これまで主に国内外人事関連諸制度の企画立案や組織開発、企業買収時のDD・PMI、アメリカ駐在等を経て、 2017年7月よりキャリア開発部長として採用、組織改編・人事異動、評価、人財開発等を担当 2021年2月より現職に就任

東京都出身。2003年に外資系IT企業に人事として 入社後、日本国内人事のみならず、アジア太平洋地域の人事（ 主に人事企画業務・報酬制度・M&A等）に従事。 2014年3月 にシスコ入社後、部門担当人事（HR Business Partner）として営業組織の組織強化に携わる。2016年8月より現職。 2018年、2021年「働きがいのある会社」大規模部門1位を獲得。 シスコ社内のみならず日本の働き方の未来を創造に向けて 講演やセミナーにも多数登壇。

日立製作所に入社以来、事業部門人事部門、本社人事部門、グループ会社人事部門などで一貫して 人事勤労教育業務に携わり、2019年4月からHRトランスフォーメーションプロジェクトで日立グループHRの役割改革を推進中

1996年に富士通㈱に入社し、人事部門にて労務・人事制度企画・タレントマネジメント・グループ会社における人事マネジメント全般などを経験。2016年にアメリカへ赴任し、駐在員サポートを中心に人事業務に従事。2019年に帰国してコーポレート部門のＨＲビジネスパートナー業務に就き、2020年より現職。

2006年ソフトバンクBB（株）新卒入社。営業部門、及び技術部門の組織人事担当（HRBP）に従事した後に、新卒採用担当、人材戦略担当を経て2021年より現職。 現職ではグループの人事連携、人材戦略の企画・立案、及びPeople AnalyticsなどデジタルHR推進を担当。

官公庁、コンサルティングファームを経て、2008年ソニー株式会社（当時）入社。 基幹人材育成、指名・報酬委員会事務局等に携わる。ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社 人事部長を経て、2021年5月より現職。ソニーグループにおける人材育成施策の企画・運営等を担当。

"She is currently chief people officer for the Center for People Solutions; and known in the profession as The Strategic HR Coach. She has 20+ years of Executive HR practitioner experience in the manufacturing, retail and non-profit service industries. An active member of SHRM for 19 years, Nancy has held a variety of volunteer leadership positions, including six years on the international SHRM Board of Directors and as the Secretary of the 2007 Board of Directors. She held the positions of director for the Michigan State Council and president of a local chapter, and other leadership roles at local, state and regional levels. Nancy holds a bachelor's degree in management from Davenport University, an M.B.A. from Western Michigan University, and completed several certificate programs from Corporate Coach University, Wharton, Harvard Business School, Cornell and Simmons."

■学歴 1977年 3月 京都大学工学部 卒業 ■職歴 1977年 4月 日本電気株式会社 入社 2004年 4月 第⼆ソリューション営業事業本部⻑ 2005年 4月 第三ソリューション事業本部副事業本部⻑ 2006年 4月 ⾦融ソリューション事業本部⻑ 2008年 4月 執⾏役員 兼 ⾦融ソリューション事業本部⻑ 2008年 8月 執⾏役員 2010年 4月 執⾏役員常務 2011年 6月 取締役 執⾏役員常務 2011年 7月 取締役 執⾏役員常務 兼 CSO（チーフストラテジーオフィサー） 2012年 4月 代表取締役 執⾏役員副社⻑ 兼 CSO（チーフストラテジーオフィサー） 兼 CIO（チーフインフォメーションオフィサー） 2016年 4月 代表取締役 執⾏役員社⻑ 兼 CEO（チーフエグゼクティブオフィサー） 2021年 4月 代表取締役 副会⻑

JTBでは、これまで『JTBユニバーシティ』というグループ横断型のプラットフォームを通じて、年間約800本の研修プログラムを提供してきた。 2019年度より着手した研修改革では、社の成長・グループの発展に貢献する「自律創造型社員」を目指して、会社側が用意した研修プログラムに参加してもらう「育成する」という考えから、「社員が自ら能動的に学び育つ」環境づくりへと方針を転換。一人ひとりに「必要な時に、必要な学び」の機会を提供すること、一人ひとりの成長につながる「行動変容」の機会を提供することを基本方針として改革に取組んできた。 その核となるのが「レッスンルーブリック」。JTBでは、大半の研修プログラムを内製しており、それぞれの研修について、「研修で変容させたい項目」「その到達レベル」「到達レベルをあげるために求められる具体的な行動基準」などを明らかにすることにした。つまり、自分のレベルに合わせて、どの研修を受講することが望ましいか、研修を受けることで、自分のレベルがどれくらい高まるかを分かるようにしたのである。 また、学びのプラットフォームとなる教育システム「J-Campus（LMS：Learning Management System）」は、レッスンルーブリックを確認したり、受講する研修を選択したりできるだけでなく、研修アクションプランシートやアンケート、テストの結果等の情報を一元化することができる。本人や上司が受講内容を実務に活かし、行動変容につなげていくことはもちろん、蓄積されたデータを分析することで、研修カリキュラムの見直しや、新たな研修企画に結びつけることが可能となっている。 本セッションでは、研修改革の基本的な考え方と具体的な取組み内容だけでなく、現時点で確認できている成果や今度に向けた課題についてもできる限りお伝えしたい。あわせて、皆さまとの質疑応答・討議を通じて、同様の改革を進めていくうえでのポイントや、その中で人事部門スタッフに求められるマインドや行動における新たな気づきを共に探りたいと考えている。

日系・外資系の事業会社、コンサルティングファームにて人事を経験、2010年よりアマゾンジャパンにてＨＲビジネスパートナーならびにエンプロイーリレーションズ＆エンゲージメントに従事。

早稲田大学政治経済学術院教授、組織経済実証研究所所長、経済産業研究所ファカルティーフェロー。ピープルアナリティクス＆HRテクノロジー協会理事、東京大学エコノミックコンサルティング株式会社アドバイザー 東京大学理学部卒業後、野村総合研究所勤務を経て留学。コロンビア大学経済学修士。スタンフォード大学経営大学院博士。ワシントン大学オーリン経営大学院助教授、青山学院大学国際マネジメント研究科教授、東京大学社会科学研究所教授を経て2018年から現職。 専門は人事経済学、組織経済学、労働経済学、および産業組織論。最適な人事制度や職場組織の設計、その生産性やイノベーションへの影響等に関する理論および実証研究を行う。人事面の経営課題解決のための実務家向け研究会や講座を主宰する。 著書に『日本の人事を科学する　因果推論に基づくデータ活用』(2017年日本経済新聞出版社）。

慶應義塾大学文学部人間関係学科人間科学専攻卒業。人材ビジネスに従事後、大学院に進学。 2001年慶應義塾大学大学院経営管理研究科博士単位修了。博士（経営学，慶應義塾大学）。 和光大学を経て2015年より現職。 専門は、組織行動論。主な研究テーマは、ダイバーシティ・マネジメント、インターンシップなど。 近著としては『シリーズダイバーシティ経営―管理職の役割』（中央経済社、2020年）、『学生と企業のマッチング：データに基づく探索』（共著・法政大学出版会、2019年）、「部下の性別による管理職行動の違いと働き方にかかわる人材マネジメントの影響」『一橋ビジネスレビュー』（2018年）などがある。その他、「日本労働研究雑誌」編集委員、東京地方労働審議会委員等。

"名古屋大学経済学部経営学科卒業。　東京大学大学院経済学研究科企業・市場専攻修士課程修了。東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。東京大学大学院より「博士（経済学）」を取得。 南山大学経営学部専任講師、准教授を経て、現職。MIT、スローンスクールにて客員研究員（2002～2003） 主要著書 『組織学習と組織内地図』 白桃書房2001年 『コア・テキスト 人的資源管理』（単著）新世社　2008年 『組織変革のレバレッジ』（編著）白桃書房　2017年 『コア・テキスト　組織学習』（単著）新世社　2019年 『ベーシックプラス　経営組織』（編著）中央経済社　2019年 『変わろうとする組織　変わりゆく働く女性たち』（編著）晃洋書房　2020年 受賞歴 論文「組織学習と組織内地図の形成」（『組織科学』第32巻第1号，1998）に対して、1999年組織学会学会賞（論文部門）受賞 論文「ケア責任を負った女性の就業継続・育成のための組織変革マネジメント」 全日本能率連盟主催第69回全国能率大会（2017）で、経済産業政策局長賞受賞"

慶応大学で博士号取得。専門は組織心理学・キャリア心理学。人材育成学会奨励賞（研究部門）受賞。慶應義塾大学と上智大学大学院で非常勤講師、（一社）グローバルタレントデベロップメント協議会代表理事、キャリアコンサルティング２級技能士（国家資格）。経済産業省・厚生労働省・文部科学省「外国人留学生の就職や採用後の活躍に向けたプロジェクトチーム」委員（2019年度）、厚生労働省「外国人の能力開発に関するキャリアコンサルタント向け専門研修」検討委員会座長（2021年度）など社会的活動実績、また『WEB労政時報』『企業と人材』などの人事専門メディアへの寄稿実績多数。

（学歴・資格） 早稲田大学第一文学部心理学専修　卒業後 早稲田大学大学院文学研究科心理学専攻修士課程を経て，博士後期課程修了． 博士（文学），臨床心理士，公認心理師． （職歴） 早稲田大学 文学部 心理学教室・助手， 広島大学 大学院教育学研究科 心理学講座・専任講師，同・助教授, オランダ ユトレヒト大学 社会科学部 社会・組織心理学科 客員研究員, 東京大学 大学院医学系研究科 精神保健学分野・准教授 北里大学一般教育部人間科学教育センター・教授を経て 2019年4月より，慶應義塾大学総合政策学部・教授（現職）。 （専門） 精神保健学，産業精神保健 （学会などの活動） 日本行動医学会（理事長），日本産業ストレス学会（常任理事，編集幹事）， 人を大切にする経営学会（常任理事），日本ストレス学会（理事）， 日本産業精神保健学会（業務執行理事，編集委員），日本産業衛生学会（代議員，編集委員）， 日本心理学会（代議員，優秀論文賞選考委員），日本精神衛生学会，日本公衆衛生学会， 国際労働衛生学会（仕事と心理社会的要因に関する科学委員会：委員長）， 国際行動医学会（会員，編集委員）， Journal of Occupational and Organizational Psychology（Consulting Editor), BioScience Trend (Editor) （研究・活動内容） ・職場のメンタルヘルスの研究と実践 ・従業員と職場組織の活性化に関する研究と実践 （主な著書） ・Q&Aで学ぶワーク・エンゲイジメント：できる職場のつくりかた. 金剛出版, 2018年. ・ワーク・エンゲイジメント：ポジティブ・メンタルヘルスで活力ある毎日を，労働調査会，2014年. ・ワーク・エンゲイジメント：基本理論と研究のためのハンドブック, 星和書店, 2014年. ・ワーク・エンゲイジメント入門，星和書店,2012年

80年慶應義塾大学文学部社会学専攻卒業。 86年米国イリノイ大学産業労使関係研究所博士課程修了。 人的資源管理論でPh.D.を取得。カナダ国サイモン・フレーザー大学経営学部助教授。 慶應義塾大学総合政策学部助教授、同大大学院経営管理研究科助教授・教授、一橋大学大学院商学研究科教授を経て、2017年より学習院大学教授、2018年から副学長。 主な著書は以下のとおり。 『人材の複雑方程式』日本経済新聞出版社　2010年 『世界の工場から世界の開発拠点へ』東洋経済新報社　2012年（都留康と共編著） 『人事と法の対話―新たな融合を目指して』有斐閣　2013年（大内伸哉と共著） 『健康いきいき職場づくりー現場発組織変革のすすめ』生産性出版　2014年（川上憲人・島津明人・北居明と共著）

博士（政策学）。NEC、GE、米系ライフサイエンス会社を経て、現職。越境的学習、キャリア形成、人的資源管理等が研究領域。人材育成学会常任理事、日本労務学会理事、人事実践科学会議共同代表、一般社団法人シニアセカンドキャリア推進協会顧問、NPO法人二枚目の名刺共同研究パートナー、フリーランス協会アドバイザリーボード等。 主な著書：『日本企業のタレントマネジメント』中央経済社、『地域とゆるくつながろう！』静岡新聞社（編著）、『越境的学習のメカニズム』福村出版、『パラレルキャリアを始めよう！』ダイヤモンド社、『会社人生を後悔しない40代からの仕事術』（共著）ダイヤモンド社、Mechanisms of Cross-Boundary Learning Communities of Practice and Job Crafting, (共著)Cambridge Scholars Publishing. 主な論文：Role of knowledge brokers in communities of practice in Japan, Journal of Knowledge Management, Vol.20,No.6,2016. 主な受賞：経営行動科学学会優秀研究賞（JAASアワード）（2020）、人材育成学会論文賞（2018）等